米国と中国が軍事用スーパーコンピューターをめぐって衝突する

演算処理速度が毎秒10億回以上のコンピューターを'スーパーコンピューター'という。 21世紀に入ってスーパーコンピュータの活躍は驚くほどだ。 資源探査、気象予報、自動車・飛行機・船舶の設計、幹細胞研究、経済分析など重要な分野に使われない所がないほどだ。

インターネット新聞'シティレプ'は3日、報道を通じて'抗日戦争勝利70周年記念の閲兵式'が開かれている北京の天安門広場にこれまで頻繁に発生したスモッグ(smog)現象がすっかり治ったと伝えた。 そしてスモッグを振り払うことができた1等功臣として'スーパーコンピューター'を挙げた。

これまで米国IBM研究員はスモッグを退治するため、72時間前に大気汚染度を予測できる方法を開発してきた。 そして、前の予測結果より30%さらに正確なシステムを開発した。 そしてこの過程で'スーパーコンピューター'が重要な役割を果たした。

大気汚染の予測で核模擬実験まで可能 

IBMでは'スーパーコンピューター'を活用し、これまで北京環境保護局で蓄積した空気汚染関連データを精密に分析した。 そして現在起きている産業活動や交通混雑も、天気などと比較してどの程度のレベルに達すれば、スモッグ現象が発生するか予測する成功した。

このような方式でIBMは3日に開かれた閲兵式の前に空気汚染度とスモッグの可能性を予測することができた。 3日、大規模な閲兵式が開かれた天安門前の広場空はスモッグを見つけることができなかった。 上空に青い空まで広がった。

中国当局は今回の閲兵式を控え、北京の大気の質を改善するため、空気汚染物質を排出する一万余りの工場運営を臨時中断させた。 中国政府はまた、この分析システムを活用し、今後の空気汚染度を調節していく計画だ。

最近、スーパーコンピュータが活用される分野は非常に広範囲だ。 最も注目されている分野は、ヘルスの方だ。 先週、医療映像が保存・分析するシステムを開発した'遠く・ヘルスケア(Merge Healthcare)'を7億ドルに買収したIBMはスーパーコンピューター'ワトソン(Watson)'にがん診断のトレーニングをさせている。

素粒子物理学、宇宙科学、生物医学などの基礎科学はもちろん、ステルス技術、弾道学、核兵器爆発の模擬実験など、軍事分野においてスーパーコンピュータの役割は絶対的だ。 その国でどの程度のスーパーコンピュータを作り出すことができるかどうかによってその国の国力を評価できるほどだ。

実際、この6月末'トップ500(TOP500)'公式サイトで発表した全世界のスーパーコンピュータの順位によると、世界で最も速いスーパー・コンピューターは、中国の'テンホ2'だった。 'テンホ2'は33.86ペタフロップスの性能を記録し、3年連続1位を記録した。

33.86ペタフロップスは浮動小数点演算を1秒以内に3頃3千860兆会に遂行するという意味だ。 世界初のスーパー・コンピューターの性能が1メカプルロプスとされるが、50年ぶりに300億倍以上速くなったのだ。

スーパーコンピュータ活用、新たな兵器開発競争加熱 

スーパーコンピュータの宗主国である米国として自尊心が傷つけられるのだったのだ。 しかし、このような懸念は数年全書から米国内でいてきた。 この2010年12月の大統領科学技術諮問委員会(PCAST)がスーパーコンピュータ関連した報告書を作成している。

'デジタル未来のための設計(Designing a Digital Future)'というタイトルの同報告書を議会と関連省庁に提出した。 報告書の内容の骨子は、米国がITインフラとコンピューティング環境で最高の影響力を維持していくことが出来るかどうかその対策を探ることだった。

もちろんその中に新しいスーパーコンピュータ開発に対する内容が入っていた。 報告書の中にはまた、ほかの敏感な文句が入っていた。 スーパーコンピュータと関連された中国との兵器の開発競争を備えようということ。なスーパーコンピュータが軍事的な問題として浮上したのは2000年代に入ってからだ。

しかし、サイバーテロ、ハッキングの手口などが常にアップグレードされ、未来'サイバー戦争(cyber warfare)'が避けられなくなった。 しかも、1996年核実験禁止協定が締結されて以降、スーパーコンピュータの役割がより重要になった。 スーパーコンピューターを通じた仮想核実験が可能になったからだ。

実際、米国エネルギー省は高性能なスーパーコンピュータ4台を運営して部分的に核実験モデリングに活用しているところだ。 中国も、スーパーコンピューターを通じて、似たような模擬実験をしていると推定されている。

このような雰囲気の中で、米国商務省は昨年4月'天河-2'を開発した中国国防科学技術大学(NUDT)を'大量破壊兵器拡散を誘発できる行為者'に指定して、'天河-2'アップグレード作業に参加しようとするインテルの計画を事実上霧散させたことがある。

そしてこの7月29日、オバマ大統領が次世代スーパーコンピュータを開発するための行政命令を発動したことによって、両大国間のスーパーコンピュータ開発競争が頂点に突き進んでいるところだ。 関係者らは、両国が技術交流を遮断した状態で自主的なスーパーコンピュータ開発に乗り出すものと見ている。

スーパーコンピュータ開発は非常に広範な人材と資金が要求される大型プロジェクトだ。 今後どの程度の支援が行われて、どんな類型の次世代コンピュータが登場するのか、もうから世界人の関心が集中されている。